取り組み・活動について

今回PRポイント、見どころ（参加の狙い）

環境を一つのテーマとし、多様な組合員のニーズに合わせてその環境に対応した技術やシステムを提供し、組合員の新たな発展に努めています。今回は防災管理のための商品、事業承継のためのシステム、そして世界に類を見ない、土の表面に含まれる窒素やリンを除去して”水域の富栄養化を抑制する、土壌藻を主体とした環境資材”をご紹介いたします。

組合の2018年までの主な活動や過去とこれからの振り返りについて

前身である「埼玉県建物改善事業協同組合」が平成7年7月7日に設立した当初も、日本経済は深刻な状況にあり、株価の暴落や円高など問題が山積みでした。そこで組合を建設関連業者による組織し、従前の企業経営が維持できるように、平成12年ジェイケー事業協同組合に名称を変更し、金融機関の貸し渋りに対応した建設業のための国土交通省の制度をメインの事業として現在まで活動してきました。

組合のビジョン（2019年以降のビジョン、2020年/2030年の具体的なビジョン等）

建設業界の明るい未来に向け、業界で実現可能な環境問題の解決や都市防災に取り組むとともに、少子高齢化に伴い建設業界が直面するであろう、人手不足の解消や将来にわたる事業の承継など、今後の建設事業の興盛を実現する。①独自に開発した環境資材を建設業界だけでなく、広く世間に普及させる。②建設現場で必要とされる、緊急救護に役立つ用品を提供する。③人と人とをマッチングする事業を軸に、豊かな人間環境を形成する。

組合発足についての歴史やエピソード

住宅建材の下請けが集まり、リフォームを設計から施工まで共同受注することで、コストを下げることができ、リフォームをする家が増えるというメリットがあったため組合が発足されました。
JKとは、Jは住宅、Kは建設でJK事業協同組合にしましたが、今では全国区の組合になったので、JはJapanのJと使われるようになりました。

お問い合わせ先

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担当者佐藤・北畠